バーチャルオフィスおすすめ5社比較｜料金・登記・サービスで選ぶ失敗しない1社【2026年版】

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開業準備を進めるなかで、「自宅の住所を名刺やホームページに載せたくないけど、オフィスを借りるほどでもない……」と悩んでいませんか？

そんなときに選択肢になるのがバーチャルオフィスです。ただ、調べてみると15社以上を並べている比較サイトが多く、正直、数が多すぎてどれを選べばいいか分からなくなります。

この記事では、バーチャルオフィス5社を10項目の比較表つきで整理しました。「料金・登記・郵便転送」の比較表で全体像を把握したあと、各社の強み・注意点を個別に解説し、さらに「格安で始めたい」「法人登記が必要」「郵便転送を重視したい」などの目的別おすすめも明確に提示しています。

僕自身、開業準備を進めるなかで各社の公式サイトを調べて整理した内容であり、実際にサービスを利用したレビューではありません。「調べてみたらこうだった」というスタンスで、メリットだけでなくデメリットも正直にまとめています。

※本記事の情報収集、および内容はAIを利用しています。
※掲載情報は2026年4月時点の各社公式サイトに基づきます。最新の料金・サービス内容は必ず公式サイトでご確認ください。

バーチャルオフィス以外の開業準備全体を確認したい方は、こちらの記事で全体像を整理しています。

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バーチャルオフィスとは？仕組みと使える人

バーチャルオフィスの選び方に入る前に、「そもそもバーチャルオフィスって何？」「自分に必要なサービスなの？」という基本を簡潔に押さえておきましょう。仕組みを理解しておくと、このあとの比較表を見るときの判断がスムーズになります。

バーチャルオフィスの基本的な仕組み

バーチャルオフィスとは、実際に入居せずにビジネス用の住所を借りられるサービスです。住所貸しを軸に、郵便物の転送や電話番号の貸出、会議室の利用などを組み合わせて提供するのが一般的な仕組みです。

「レンタルオフィスとはどう違うの？」と思う方もいるかもしれません。ざっくり整理すると、以下のとおりです。

項目	バーチャルオフィス	レンタルオフィス
物理的なスペース	なし（住所のみ）	あり（個室やデスク）
月額料金の目安	660円〜5,280円程度	3万円〜10万円以上
法人登記	対応しているサービスが多い	対応
向いている人	固定のオフィスが不要な業種	毎日オフィスに出勤する業種

固定の作業スペースが不要な業種であれば、バーチャルオフィスのほうが圧倒的にコストを抑えられます。本記事ではレンタルオフィスの詳細比較は扱いませんので、あくまで「住所を借りるサービス」としてのバーチャルオフィスに絞って解説を進めます。

バーチャルオフィスが向いている人

調べていくと、バーチャルオフィスの利用者には共通するパターンがあることが分かりました。

自宅住所を公開したくないフリーランス・個人事業主。 名刺やホームページ、特定商取引法の表記に自宅住所を載せたくない方。プライバシー保護の観点でバーチャルオフィスを選ぶケースが多いようです。
法人登記用の住所が必要な方。 自宅では登記しづらい、または取引先からの信頼性を考えて都心の住所を使いたいという理由で利用するパターンです。
固定のオフィスが不要な業種。 IT・Web制作・コンサル・ライターなど、自宅やカフェで作業が完結する業種はバーチャルオフィスとの相性が良い傾向にあります。

逆に、来客対応が頻繁にある業種や、後述する許認可の関係で物理的な事務所が必要な業種（士業・有料職業紹介など）は、バーチャルオフィスだけでは対応できないケースがあります。この点は「契約前に確認すべき注意点」のセクションで詳しく解説します。

ここまでの内容で「自分にはバーチャルオフィスが合いそうだ」と感じた方は、次のセクションで比較する前に知っておきたい「選び方の5つのポイント」を確認しておきましょう。

バーチャルオフィスの選び方｜比較で見るべき5つのポイント

このあとの比較表を「見方が分かった状態」で読んでもらうために、まずは判断軸を整理しておきます。調べてみると、バーチャルオフィス選びで見るべきポイントは大きく5つに集約されました。

ポイント	ひと言まとめ
①総コスト	月額料金だけでなく、初期費用を含めた「初年度の年間コスト」で比較する
②法人登記	登記対応の有無だけでなく、追加費用がかかるかも確認する
③郵便転送	転送頻度（週1 / 月1）の違いが業務スピードに直結する
④拠点数	東京一等地の住所が使えるか、地方にも拠点があるか
⑤解約しやすさ	最低契約期間が1か月〜12か月まで差がある

以下、それぞれのポイントを補足します。

月額料金と初期費用の総コストで比較する

バーチャルオフィスの比較でありがちなのが、「月額料金の最安値だけを見て決めてしまう」パターンです。調べてみると、月額が安くても入会金や保証金が別途かかるサービスがあることが分かりました。

パターン	月額料金	初期費用	初年度の総コスト
A社（月額は安いが入会金あり）	880円	5,500円	16,060円
B社（月額はやや高いが初期費用0円）	1,650円	0円	19,800円

月額料金の差は小さく見えても、初年度の総コストで比較すると印象が変わるケースがあります。このあとの比較表では、年間コストシミュレーションも含めて整理しています。

法人登記できるかどうかを確認する

法人を設立する際には、法務局に「本店所在地」を届け出る必要があります。法務省の商業登記の規定では、本店所在地に物理的なオフィスがあることは要件とされていないため、バーチャルオフィスの住所でも法人登記は可能です（出典：法務省「商業・法人登記申請手続」）。

ただし、以下の点はサービスによって異なるため、契約前の確認が必要です。

法人登記に対応しているプランかどうか。 最安プランでは登記不可で、上位プランへの変更が必要なケースがあります。
登記に追加費用がかかるかどうか。 今回の5社のなかでも、追加料金なしで登記できるサービスと、プランのアップグレードが必要なサービスに分かれます。

郵便物の転送頻度と受取方法をチェックする

郵便物の転送は、バーチャルオフィスを日常的に使ううえで地味に重要なポイントです。転送頻度はサービスによってかなり差があります。

転送頻度	届くまでの目安	向いている人
週1回	最大7日程度	請求書や契約書が届く業種
月1回	最大30日程度	郵便物が少ない業種
即日転送（オプション）	当日〜翌日	急ぎの書類が多い業種
来店受取	自分の都合次第	拠点の近くに住んでいる方

月1回転送のプランだと、届いた郵便物が手元に届くまで最大で1か月近くかかる計算です。請求書や契約書など急ぎの書類がある業種では、転送頻度の違いが業務に直接影響します。転送頻度だけでなく、来店受取や即日転送オプションの有無もあわせて確認しておくのがおすすめです。

拠点数とエリアで選ぶ

「東京の一等地の住所を名刺に載せたい」というニーズがある方は、渋谷・銀座・青山といったエリアに拠点があるかどうかがポイントになります。

一方、将来的に事業の拠点を移す可能性がある方や、地方在住で東京の住所が欲しい方は、全国に拠点があるサービスのほうが柔軟に対応できます。今回の5社でも拠点数は2拠点〜48拠点以上まで大きな差があるため、比較表で確認してみてください。

解約しやすさ（最低契約期間）を確認する

調べてみると、最低契約期間はサービスによって1か月〜12か月まで幅があります。

開業初期は「まず試してみて、合わなければ切り替えたい」と考える方が多いはずです。最低契約期間が12か月のサービスだと、途中で解約しても残りの期間分の費用が発生するケースがあります。リスクを抑えたい方は、短期契約が可能なサービスを優先的に検討しましょう。

バーチャルオフィスの契約は、開業届の提出前後どちらのタイミングでも可能です。開業届の出し方や届出手続きの全体像については、こちらの記事でまとめています。

開業のミカタ

バーチャルオフィスおすすめ5社を10項目で比較【一覧表】

ここからが本記事のメインコンテンツです。5社の料金・サービスを比較表で一気に整理しました。まずは全体像を把握し、そのあとで年間コストのシミュレーションを確認する流れで見ていきましょう。

なお、比較表の値はすべて各社の公式サイトから取得しています。今回は5社すべての情報が揃っている項目だけで比較表を構成しているため、「要問い合わせ」の項目はありません。

バーチャルオフィス5社の早見比較表

【比較表】バーチャルオフィス5社の料金・サービス比較

比較項目	GMOオフィスサポート	バーチャルオフィス1	DMMバーチャルオフィス	ワンストップビジネスセンター	アントレサロン
運営会社	GMOオフィスサポート株式会社	株式会社バーチャルオフィス1	合同会社DMM.com	株式会社ワンストップビジネスセンター	株式会社アントレサロン
月額料金（税込・登記可プラン最安）	1,650円（月1転送プラン）	880円※	2,530円（ベーシックプラン）	5,280円（エコノミープラン）	3,800円（バーチャルオフィスプラン）
初期費用（税込）	0円	入会金5,500円	入会金5,500円＋保証金5,000円※	10,780円	0円
法人登記	○（月1転送プラン以上）	○（全プラン対応・追加費用なし）	○（ベーシックプラン以上）	○（全プラン対応・追加費用なし）	○（全プラン対応・追加費用なし）
郵便物転送の頻度	月1回／隔週／週1回（プランにより選択）	月4回	週1回（ミニマムプランは返品等のみ）	週1回（毎週水曜）	来店受取が基本（週1転送はオプション月2,000円）
郵便転送料	月額に含む（150g以内）	実費	実費	月額に含む（100g以内）	転送オプション利用時は月2,000円
来店受取	不可	可	不可	可（各拠点で対応）	可（全拠点で対応）
会議室	あり（全拠点に完備）	あり	なし	あり（1,100円/1時間）	あり（250円/30分・全拠点利用可）
拠点数	15拠点	2拠点	8拠点	48拠点以上	15拠点
主要拠点エリア	渋谷・銀座・青山・横浜・名古屋・京都・神戸・福岡	渋谷・広島	渋谷・銀座・青山・横浜・名古屋・大阪・京都・福岡	東京22拠点＋全国主要都市	銀座・東京・秋葉原・赤坂・新宿・渋谷・池袋・横浜・川崎・大宮

※バーチャルオフィス1の月額880円は年払い契約の場合。単月契約の場合は月額3,960円。
※DMMバーチャルオフィスの保証金5,000円は、決済トラブルがなければ解約時に全額返金されます。
※料金・サービス内容は2026年4月時点の各社公式サイトに基づいています。最新情報は必ず公式サイトでご確認ください。

この比較表から見えるポイント

この表を見ると、5社それぞれの立ち位置がはっきり分かれていることが読み取れます。

月額料金の安さならバーチャルオフィス1が圧倒的。 登記可プランで月額880円は業界最安水準です。ただし拠点が渋谷・広島の2拠点に限られる点は把握しておきましょう。
初期費用0円で始めたいならGMOオフィスサポートかアントレサロン。 入会金・保証金がかからないため、契約時のまとまった出費を避けられます。
拠点数ではワンストップビジネスセンターが別格。 全国48拠点以上は他社を大きく引き離しています。地方在住の方や、将来の移転を考えている方には心強い選択肢です。
郵便転送料が月額に含まれているのはGMOとワンストップ。 他の3社は実費またはオプション料金がかかるため、郵便物が多い業種では月額以外のランニングコストも意識しておく必要があります。

初年度の年間コストシミュレーション

月額料金と初期費用を合算した「初年度の年間コスト」を一覧にしました。選び方セクションで解説したとおり、月額だけでなく総コストで比較することが大切です。

サービス名	月額料金（税込）	初期費用（税込）	初年度の年間コスト
バーチャルオフィス1	880円※	5,500円	16,060円
GMOオフィスサポート	1,650円	0円	19,800円
DMMバーチャルオフィス	2,530円	10,500円※	40,860円
アントレサロン	3,800円	0円	45,600円
ワンストップビジネスセンター	5,280円	10,780円	74,140円

※バーチャルオフィス1の月額880円は年払い契約の場合。単月契約の場合は月額3,960円（初年度の年間コスト：53,020円）。
※DMMバーチャルオフィスの初期費用は入会金5,500円＋保証金5,000円の合算。保証金は解約時に返金されるため、実質的な負担は入会金5,500円＋月額12か月分＝35,860円とも考えられます。

年間コストで見ると、最安のバーチャルオフィス1と最も高いワンストップビジネスセンターで約5.8万円の差があります。ただし、ワンストップは全国48拠点・郵便転送料込み・会議室完備という充実度なので、単純に「安いほうが良い」とは言い切れません。自分の事業に必要なサービスが揃っているかどうかで判断しましょう。

比較表で全体像を把握できたら、気になったサービスの公式サイトで最新情報を確認してみてください。

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→ 【【バーチャルオフィス1】】

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バーチャルオフィス5社の特徴と注意点を個別解説

比較表で全体像を把握できたところで、ここからは各社の強み・注意点を個別に見ていきます。すべて公式サイトの情報をもとに整理した内容です。「調べてみたらこうだった」というスタンスで、メリットだけでなくデメリットも正直にまとめています。

GMOオフィスサポート｜大手の信頼感と初期費用0円が魅力

GMOオフィスサポートは、東証プライム上場のGMOインターネットグループが運営するバーチャルオフィスです。公式サイトによると、郵便物の転送頻度に応じて4つのプランから選べるシンプルな料金体系が特徴です。

項目	内容
月額料金（税込）	転送なし：660円 / 月1転送：1,650円 / 隔週転送：2,200円 / 週1転送：2,750円
初期費用	0円
法人登記	○（月1転送プラン以上）
郵便転送	プランにより月1回／隔週／週1回。転送料は月額に含む（150g以内）
会議室	あり（全拠点に完備）
拠点	渋谷・銀座・青山・恵比寿・横浜・名古屋・京都・神戸・福岡など15拠点
最低契約期間	12か月

強み：初期費用0円＋転送料込みのシンプルな料金設計。 入会金・保証金がかからず、さらに郵便物の転送料（150g以内）が月額料金に含まれています。「月額以外に何がかかるか分からない」という不安がないのは、初めてバーチャルオフィスを契約する方にとって安心材料です。また、GMOあおぞらネット銀行との情報連携により、法人口座の開設がスムーズに進む実績がある点も見逃せません。

注意点：最低契約期間が12か月で、電話サービスがない。 月額料金の支払いは12か月分の一括前払い（クレジットカードのみ）です。「まず1〜2か月だけ試してみたい」という方にはハードルが高い設計です。また、電話転送や電話番号貸出のサービスは用意されていないため、電話対応が必要な業種の方は別途クラウドPBXなどの検討が必要になります。

電話回線の選択肢については、こちらの記事で固定電話とクラウドPBXの比較を整理しています。【→内部リンク：記事5「電話回線固定電話vsクラウドPBX徹底比較」】近日公開予定。

向いている人： 初期費用をかけずに始めたい方、郵便転送料を含めたシンプルな料金体系を求める方、GMOグループの信頼感を重視する方。

→ 【★アフィリエイトリンク：GMOオフィスサポート】

バーチャルオフィス1｜月額880円の業界最安水準で法人登記にも対応

バーチャルオフィス1は、株式会社バーチャルオフィス1が運営するサービスです。公式サイトによると、「わかりやすさを追求したワンプラン」を掲げ、月額880円で法人登記・住所利用ができるシンプルな料金設計が特徴です。

項目	内容
月額料金（税込）	880円（法人登記・住所利用） / 専用ポスト付き：3,520円
初期費用	入会金5,500円
法人登記	○（全プラン対応・追加費用なし）
郵便転送	月4回（転送料は実費）
会議室	あり
拠点	渋谷・広島の2拠点
最低契約期間	1か月（単月契約の場合は月額3,960円）

強み：登記可プランで月額880円は業界最安水準。 法人登記に追加費用がかからず、月額880円で住所利用と登記の両方に対応しています。年間コストシミュレーションでも初年度16,060円と5社中最安です。また、郵便物の到着をLINEで通知してくれる機能や、不要なDMを破棄してくれるサービスなど、実務面での細かい配慮もあります。セキュリティ面では、eKYC（オンライン本人確認）の導入や館内防犯カメラの設置など、安心して利用できる環境が整っています。

注意点：拠点が渋谷・広島の2拠点に限られる。 拠点数の少なさは、他社と比べて明確なデメリットです。「銀座の住所を使いたい」「地方にも拠点がほしい」といったニーズには対応できません。また、月額880円は年払い契約の場合の料金であり、単月契約では月額3,960円と大幅に上がる点も事前に把握しておきましょう。郵便転送料が実費である点も、郵便物が多い方はランニングコストとして意識しておく必要があります。

向いている人： とにかく月額料金を抑えたい方、渋谷の住所で問題ない方、年間契約で長期利用を前提にしている方。

→ 【バーチャルオフィス1】

DMMバーチャルオフィス｜スマホで郵便管理ができる手軽さ

DMMバーチャルオフィスは、合同会社DMM.comが2021年から運営を開始した比較的新しいサービスです。公式サイトによると、届いた郵便物を写真付きで通知してくれる機能や、AI秘書自動応答サービスなど、テクノロジーを活かした独自の機能が特徴です。

項目	内容
月額料金（税込）	ミニマム：660円（登記不可） / ベーシック：2,530円（登記可）
初期費用	入会金5,500円＋保証金5,000円（保証金は解約時に返金）
法人登記	○（ベーシックプラン以上）
郵便転送	ベーシックプランは転送なし（郵便物なし or 破棄可の場合） / ミニマムプランは週1回（返品等のみ）
会議室	なし
拠点	渋谷・銀座・青山・横浜・名古屋・大阪・京都・福岡の8拠点
最低契約期間	12か月

強み：郵便物の写真通知やAI秘書など独自機能が充実。 届いた郵便物を写真付きでアプリに通知してくれるため、転送を待たずに中身を確認できます。また、オプション（月額1,650円）のAI秘書自動応答サービスは、電話の一次対応をAIが代行してくれる業界初の機能です。さらに、DMMグループの関連サービス10種類以上で割引を受けられる特典もあります。拠点は全国8か所の駅チカ・築浅オフィスビルで、住所のブランド力を重視する方にも適しています。

注意点：初期費用が実質10,500円と5社中最も高い。 入会金5,500円＋保証金5,000円で合計10,500円が契約時に必要です（保証金は解約時に返金）。また、法人登記ができるベーシックプラン（月額2,530円）には郵便物の転送サービスが含まれていません。郵便転送が必要な場合は別途オプションの追加が必要になるため、実際のランニングコストは月額以上になる可能性があります。会議室がない点も、対面での打ち合わせが多い方にはデメリットです。

向いている人： スマホで手軽に郵便物を管理したい方、DMMの関連サービスを使っている・使う予定がある方、築浅オフィスビルの住所にこだわりたい方。

→ 【★アフィリエイトリンク：DMMバーチャルオフィス】

ワンストップビジネスセンター｜全国48拠点以上の圧倒的ネットワーク

ワンストップビジネスセンターは、国内最大規模の拠点数を持つバーチャルオフィスサービスです。公式サイトによると、全国48拠点以上を展開しており、東京都内だけでも青山・銀座・日本橋・渋谷・新宿・池袋など22拠点をカバーしています。

項目	内容
月額料金（税込）	エコノミー：5,280円 / ビジネス：9,790円 / プレミアム：16,280円
初期費用	10,780円
法人登記	○（全プラン対応・追加費用なし）
郵便転送	週1回（毎週水曜）。転送料は月額に含む（100g以内）
会議室	あり（最大8名・1,100円/1時間）
拠点	全国48拠点以上（東京22拠点＋北海道〜九州の主要都市）
最低契約期間	12か月

強み：拠点数と郵便転送の安心感が段違い。 48拠点以上という数は5社中ぶっちぎりのトップです。地方在住で東京の住所が欲しい方や、将来の拠点移転を視野に入れている方にとって、選択肢の幅広さは大きなメリットです。また、郵便転送料が月額に含まれている（100g以内）ため、GMOオフィスサポートと同様に「月額以外のランニングコストが読みやすい」設計です。30日間返金保証がある点も、初めてバーチャルオフィスを契約する方には安心材料になります。

注意点：月額・初期費用ともに5社中最も高い。 エコノミープランでも月額5,280円、初期費用10,780円で、初年度の年間コストは74,140円になります。格安で始めたい方にとっては予算オーバーになる可能性が高いです。また、20代社長・女性社長・シニア社長・障がい者社長は初期費用と1か月分が無料になる特典がありますが、該当しない場合は割引の恩恵を受けにくい料金体系です。

向いている人： 全国に拠点がほしい方、地方在住で東京の住所を使いたい方、郵便転送料込みの安心感を重視する方。

→ 【ワンストップビジネスセンター】

未承認の場合は公式サイト（https://www.1sbc.com/）への通常リンク。

アントレサロン｜コワーキングスペースも使いたい人に

アントレサロンは、バーチャルオフィスとコワーキングスペースを組み合わせたサービスを提供しています。公式サイトによると、「起業応援」をコンセプトに掲げ、起業家同士の交流イベントや無料個別相談などの支援サービスが充実しているのが他社にない特徴です。

項目	内容
月額料金（税込）	バーチャルオフィスプラン：3,800円 / フリーデスクプラン：9,505円 / 個室プラン：50,000円
初期費用	0円
法人登記	○（全プラン対応・追加費用なし。社名掲出は300円/月）
郵便転送	来店受取が基本。週1回転送はオプション（月2,000円）
会議室	あり（250円/30分・1拠点の契約で全拠点利用可）
拠点	銀座・東京・秋葉原・赤坂・新宿・渋谷・池袋・横浜・川崎・大宮など15拠点
最低契約期間	1か月

強み：初期費用0円＋最低1か月契約で気軽に始められる。 入会金・保証金がかからず、最低契約期間が1か月のため、「まず試してみて、合わなければ翌月やめる」という使い方が可能です。5社のなかで最もリスクの低い始め方ができます。さらに、1拠点の契約で全拠点の会議室（250円/30分）を利用できるため、「普段はバーチャルオフィスだけど、打ち合わせのときだけ会議室を使いたい」というニーズにもぴったりです。起業家交流イベントやサロン内での広告掲載など、バーチャルオフィスの枠を超えた起業支援があるのもユニークな点です。

注意点：郵便転送がオプション扱いで、バーチャルオフィス単体だと割高。 バーチャルオフィスプラン（月額3,800円）の基本サービスは住所利用＋来店受取です。週1回の郵便転送を付けると月2,000円が追加され、実質的な月額は5,800円になります。郵便転送込みで比較すると、GMOオフィスサポートの週1転送プラン（月額2,750円）のほうが安くなるため、「コワーキングスペースや会議室も使う」という前提がないとコスパが合いにくい面があります。

向いている人： バーチャルオフィスだけでなくコワーキングスペースや会議室も使いたい方、最低1か月契約でまず試したい方、起業家同士の交流に興味がある方。

→【アントレサロン】

目的別おすすめ｜あなたに合うバーチャルオフィスはここ

5社の特徴を個別に見てきましたが、「結局、自分にはどれが合うの？」というのが一番知りたいところですよね。ここでは、よくある4つのタイプ別に、おすすめのバーチャルオフィスを明確に提示します。

まず全体像を1つの表で整理しました。

あなたのタイプ	おすすめサービス	選ぶ理由
とにかく格安で始めたい	バーチャルオフィス1 / GMOオフィスサポート	初年度の年間コストが2万円以下に収まる
法人登記の住所が必要	バーチャルオフィス1 / ワンストップビジネスセンター	登記対応＋追加費用なしで安心
郵便物の転送頻度を重視したい	GMOオフィスサポート / ワンストップビジネスセンター	転送料込みで週1転送に対応
地方在住で東京の住所が欲しい	ワンストップビジネスセンター / DMMバーチャルオフィス	全国拠点＋郵便転送で遠方にも対応

以下、それぞれのタイプについて詳しく見ていきます。

とにかく格安で始めたい人向け

おすすめ：バーチャルオフィス1 または GMOオフィスサポート

開業直後でなるべくコストをかけたくない方には、この2社が最有力です。どちらも初年度の年間コストが2万円以下に収まります。

比較項目	バーチャルオフィス1	GMOオフィスサポート
月額料金（税込）	880円	1,650円（月1転送）
初期費用	5,500円	0円
初年度の年間コスト	16,060円	19,800円
法人登記	○（追加費用なし）	○（月1転送プラン以上）
郵便転送料	実費	月額に含む（150g以内）
拠点数	2拠点	15拠点

迷ったときの判断基準はシンプルです。「月額の安さを最優先にしたい」ならバーチャルオフィス1、「初期費用0円で始めたい＋転送料込みの安心感がほしい」ならGMOオフィスサポートを選ぶのがスムーズです。

→ 【バーチャルオフィス1】

→ 【★アフィリエイトリンク：GMOオフィスサポート】

法人登記の住所が必要な人向け

おすすめ：バーチャルオフィス1 またはワンストップビジネスセンター

法人登記に使う住所を探している方は、「登記対応＋追加費用なし」のサービスを選ぶのが基本です。今回の5社のうち、バーチャルオフィス1・ワンストップビジネスセンター・アントレサロンの3社は全プランで登記対応・追加費用なしとなっています。

このなかで特におすすめする2社の使い分けは以下のとおりです。

コスト重視ならバーチャルオフィス1。 月額880円で法人登記まで対応できるのは業界最安水準です。「まず法人を設立して、軌道に乗ったら拠点を見直す」という進め方にも合います。
住所のブランド力や拠点の選択肢を重視するならワンストップビジネスセンター。 青山・銀座・日本橋など、名刺に載せたときの信頼感がある住所を選べます。全国48拠点以上あるため、将来の移転にも柔軟に対応可能です。

なお、個人事業主がバーチャルオフィスの住所を納税地にする場合は、所轄の税務署に届け出が必要です。国税庁の「個人事業の開業・廃業等届出書」では、自宅以外を納税地とする場合にその住所を記載する欄が設けられています（出典：国税庁「個人事業の開業・廃業等届出書」）。

開業届や届出手続きの全体像については、こちらの記事で詳しくまとめています。

開業のミカタ

→ 【バーチャルオフィス1】

→ 【ワンストップビジネスセンター】

郵便物の転送頻度を重視する人向け

おすすめ：GMOオフィスサポートまたはワンストップビジネスセンター

「請求書や契約書が届く業種だから、郵便物はできるだけ早く受け取りたい」という方には、週1転送＋転送料込みの2社がおすすめです。

比較項目	GMOオフィスサポート	ワンストップビジネスセンター
週1転送プランの月額（税込）	2,750円	5,280円（エコノミー）
転送料	月額に含む（150g以内）	月額に含む（100g以内）
来店受取	不可	可
即日転送オプション	あり（写真確認後に転送指示可）	あり（レターパックライト or 着払い）
初年度の年間コスト（週1転送）	33,000円	74,140円

コストで選ぶならGMOオフィスサポートが有利です。一方、ワンストップビジネスセンターは来店受取にも対応しているため、「急ぎの書類は自分で取りに行きたい」という方には安心感があります。

なお、来店受取を重視するならアントレサロンも選択肢に入ります。全拠点での来店受取に対応しているため、東京都内に複数の拠点がある点を活かして、打ち合わせのついでに郵便物をピックアップするという使い方もできます。

→ 【★アフィリエイトリンク：GMOオフィスサポート】

地方在住で東京の住所が欲しい人向け

おすすめ：ワンストップビジネスセンターまたは DMMバーチャルオフィス

地方に住みながら東京の一等地の住所を使いたいという方は、全国対応＋郵便転送が充実しているサービスを選ぶ必要があります。

拠点の選択肢を最重視するならワンストップビジネスセンター。 全国48拠点以上は圧倒的で、東京以外にも北海道・名古屋・大阪・福岡など主要都市をカバーしています。「将来、東京から大阪に拠点を移したい」といった場合にも、同じサービス内で住所変更ができます。
コストを抑えつつ都心の住所を使いたいならDMMバーチャルオフィス。 渋谷・銀座・青山といった一等地の住所を月額2,530円で利用できます。届いた郵便物を写真付きでアプリに通知してくれる機能があるため、遠方にいても郵便物の中身を確認してから転送指示を出せる点が便利です。

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バーチャルオフィスの契約前に確認すべき注意点

ここまで各社のメリットを中心に紹介してきましたが、バーチャルオフィスには「契約してから気づく落とし穴」もあります。「こんなはずじゃなかった」を防ぐために、事前に確認しておきたい注意点を3つにまとめました。

業種によっては利用できないケースがある

バーチャルオフィスはすべての業種で使えるわけではありません。調べてみると、以下のような業種では物理的な事務所が許認可の要件になっているケースがあり、バーチャルオフィスだけでは開業できない可能性があります。

業種	必要な要件	バーチャルオフィスで対応できるか
弁護士・税理士・司法書士などの士業	事務所の設置が各法律で義務づけられている	✕（物理的な事務所が必要）
有料職業紹介事業	独立した事業所スペースの確保が要件	✕（個室のオフィスが必要）
人材派遣業	事業所の面積要件（20㎡以上）がある	✕（物理的な事務所が必要）
古物商（中古品販売）	営業所の届出が必要	△（自治体によって判断が分かれる）
ネットショップ運営	特定商取引法の住所表記が必要	○（バーチャルオフィスの住所で対応可能）

自分の業種が該当しないか、契約前に必ず確認しておきましょう。判断が難しい場合は、各自治体の創業支援窓口や、許認可を管轄する役所に直接問い合わせるのが確実です。

銀行口座開設の審査で不利になる場合がある

法人口座を開設する際、バーチャルオフィスの住所だと審査が厳しくなるケースがあります。

銀行側からすると、バーチャルオフィスの住所は「実態のあるオフィスかどうか判断しにくい」ため、慎重に審査を行う傾向があるようです。調べてみると、以下のような対策が有効とされています。

バーチャルオフィス側が銀行口座開設の実績やサポートを公表しているサービスを選ぶ。 たとえばGMOオフィスサポートは、GMOあおぞらネット銀行との情報連携により口座開設がスムーズに進む実績を公式サイトで紹介しています。DMMバーチャルオフィスもメガバンクとの連携実績を公表しています。
事業計画書や取引先との契約書など、事業実態を証明できる書類を準備しておく。 銀行の審査では「本当に事業を行っているか」が重視されるため、事業の実態を示せる資料があると審査がスムーズに進みやすくなります。
複数の銀行に並行して申し込む。 ネット銀行は比較的審査が通りやすい傾向があるため、メガバンクだけでなくネット銀行も候補に入れておくと安心です。

口座開設の審査基準は銀行ごとに異なるため、「バーチャルオフィスだから必ず落ちる」というわけではありません。ただし、実店舗のオフィスと比べてハードルが上がる可能性がある点は、事前に認識しておきましょう。

同一住所を他社と共有するリスク

バーチャルオフィスの仕組み上、同じ住所を複数の企業が共有することになります。これは避けられない構造ですが、以下の点は把握しておいたほうがよいでしょう。

取引先やクライアントがその住所を検索したとき、別の会社名が出てくる可能性がある。 「この住所、他にもたくさんの会社が使っているな」と気づかれることで、バーチャルオフィスであることが判明するケースがあります。
同じ住所を使っている他社の評判が、間接的に自社の印象に影響するリスクがある。 可能性としては低いですが、同一住所の企業がトラブルを起こした場合に「同じ住所の会社」として見られるリスクはゼロではありません。

対策としては、知名度の高い運営会社のサービスを選ぶこと、そして利用審査がしっかりしているサービスを選ぶことが挙げられます。今回紹介した5社はいずれも契約時に審査を実施しており、暴力団関連や風俗営業などの利用を規約で禁止しています。

よくある質問

バーチャルオフィスの導入を検討するなかで、多くの方が疑問に感じるポイントをQ&A形式でまとめました。

バーチャルオフィスの住所で法人登記はできる？

結論から言えば、できます。法務省の商業登記の規定では、本店所在地として届け出る住所に物理的なオフィスがあることは要件とされていません（出典：法務省「商業・法人登記申請手続」）。

ただし、サービスやプランによって対応状況が異なります。

サービス名	登記対応	追加費用
GMOオフィスサポート	月1転送プラン以上で対応	なし（対応プランであれば追加費用不要）
バーチャルオフィス1	全プラン対応	なし
DMMバーチャルオフィス	ベーシックプラン以上で対応	なし（対応プランであれば追加費用不要）
ワンストップビジネスセンター	全プラン対応	なし
アントレサロン	全プラン対応	なし（社名掲出は300円/月）

「登記対応」と書いてあっても最安プランでは対応していないケースがあるため、契約前にプランごとの対応状況を公式サイトで確認しておきましょう。

バーチャルオフィスは個人事業主でも使える？

個人事業主でも問題なく利用できます。今回紹介した5社はいずれも個人事業主の利用に対応しています。

なお、バーチャルオフィスの住所を納税地にする場合は、開業届（個人事業の開業・廃業等届出書）にバーチャルオフィスの住所を「納税地」として記載し、所轄の税務署に届け出る必要があります（出典：国税庁「個人事業の開業・廃業等届出書」）。

開業届の記入方法や届出の全体像については、こちらの記事で詳しくまとめています。

開業のミカタ

バーチャルオフィスの費用は経費にできる？

経費として計上できます。一般的な勘定科目は「支払手数料」または「賃借料」です。

費用の種類	勘定科目の例	補足
月額利用料	支払手数料 or 賃借料	どちらでもOK。一度決めたら統一する
入会金・保証金	支払手数料 or 長期前払費用	保証金は返金される場合は「差入保証金」
郵便転送料（実費）	通信費 or 支払手数料	月額料金と分けて計上するのが一般的
会議室利用料	会議費 or 賃借料	打ち合わせ目的であれば「会議費」が自然

※筆者は税理士ではないため、具体的な仕訳や判断に迷う場合は、税理士や所轄の税務署に確認することをおすすめします。

経費の記帳や確定申告の準備には、クラウド会計ソフトを活用すると効率的です。会計ソフトの選び方についてはこちらの記事で比較しています。

開業のミカタ

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途中でプラン変更や解約はできる？

各社ともプラン変更・解約に対応していますが、条件はサービスによって異なります。

サービス名	プラン変更	解約時の注意点
GMOオフィスサポート	可（上位プランへの変更）	12か月契約のため、途中解約でも残期間分の返金なし
バーチャルオフィス1	可	年払い契約の途中解約は残期間分の返金なし
DMMバーチャルオフィス	可	12か月契約。保証金5,000円は解約時に返金
ワンストップビジネスセンター	可	30日間返金保証あり。以降は12か月契約
アントレサロン	可	最低契約期間1か月。翌月解約が可能

特にポイントになるのは以下の2点です。

解約のしやすさではアントレサロンが最も柔軟。 最低契約期間が1か月のため、「合わなかったら翌月やめる」という判断ができます。
ワンストップビジネスセンターの30日間返金保証は、初めてバーチャルオフィスを契約する方にとって安心材料。 12か月契約ではあるものの、最初の30日間で「思っていたのと違う」と感じたら返金してもらえる設計です。

その他の選択肢

本記事では5社に絞って比較しましたが、バーチャルオフィスには他にも選択肢があります。なかでもレゾナンスは、東京都内の一等地の住所を月額990円から法人登記付きで利用できるサービスとして知名度があります。気になる方は公式サイト（https://virtualoffice-resonance.jp/）をチェックしてみてください。

まとめ｜バーチャルオフィス比較で自分に合う1社を選ぼう

本記事では、バーチャルオフィス5社を比較表つきで整理してきました。最後に要点を振り返ります。

バーチャルオフィスは、住所貸し・郵便転送・法人登記などを提供する仮想オフィスサービス。 自宅住所を公開したくないフリーランスや個人事業主にとって、コストを抑えながらビジネス用の住所を持てる手段です。
比較のポイントは5つ。 「月額料金＋初期費用の年間コスト」「法人登記の可否と追加費用」「郵便転送の頻度」「拠点数とエリア」「最低契約期間」を軸に比較すると、自分に合うサービスが見えてきます。
格安で始めるならバーチャルオフィス1（初年度16,060円）やGMOオフィスサポート（初年度19,800円）が有力。 どちらも登記対応で、初年度の年間コストが2万円以下に収まります。
全国拠点や郵便転送の安心感を重視するならワンストップビジネスセンター。 48拠点以上・転送料込み・30日間返金保証と、コストは高めでもサービスの充実度は5社中トップクラスです。
契約前に業種制限・銀行口座開設への影響・住所共有リスクの3点は必ず確認しておくこと。 特に士業や有料職業紹介業など、物理的な事務所が許認可の要件になっている業種はバーチャルオフィスだけでは対応できません。

どのサービスも公式サイトから申し込みや資料請求ができるため、まずは気になったサービスの公式サイトで最新の料金・プラン内容を確認してみてください。「完璧に比較してから決めよう」と悩み続けるよりも、まず1社の公式サイトを見てみるほうが早く答えが見つかります。

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